古いJoomla!から、最新のJoomla!またはWordpressへの移行をお手伝い

 

古いJoomla!から、最新のJoomla!またはWordpressへの移行をお手伝い

 

 

Joomla!(ジュームラ)は、高機能なウェブサイトを手軽に制作できるオープンソースのCMS(コンテンツ・マネージメント・システム)です。

 

IT通信株式会社では、日本でまだJoomla!がほとんど知られていなかった2005年ごろから、英語文献を参考にして活用し、ノウハウを蓄積してきました。まだJoomla!が「Manbo(マンボ)」という古い名称で呼ばれていた時代のことです。
やがてJoomla!はオープンソースのCMSとして人気が高まりました。同様のオープンソースCMSであるWordpress(ワードプレス)よりも世界的に高いシェアを誇っていました。2005~2015年ごろにかけて、日本でもJoomla!を使ったウェブサイトが増えていきました。

 

しかし最近、古いバージョンのJoomla!で困っているという利用者やホームページ制作会社からの相談が増えています。県外からのお問い合わせも増えました。
問題となっているのはJoomla!の「バージョン1.0系統」「バージョン1.5系統」「バージョン2.5系統」で制作されたウェブサイトです。

 

これらの利用者を悩ませている問題とは…

 

 

 

古いJoomla!の問題点

Joomla!はバージョン3系統が最新となっています。(2019年現在) それより古い「バージョン1.0系統」「バージョン1.5系統」「バージョン2.5系統」を、ここでは「古いJooma!」と呼ぶことにします。

 

【問題点1】大規模バージョンアップのたびにウェブサイトの作り直しが必要に

古いJoomla!から、最新のJoomla!またはWordpressへの移行をお手伝い古いJoomla!の開発チームは、大規模なバージョンアップのたびに、過去のバージョンと互換性のないシステムへと変更していきました。
これで問題になるのは、Joomla!を最新バージョンにするために、ウェブサイトを一から作り直す必要があるということです。
最新のバージョンでウェブサイトを構築して、デザインフォーマットづくり・メニューづくり・機能拡張の設定などの作業をやり直さなくてはなりません。古いJooma!サイトから記事部分を移行するプラグインもあるにはあるのですが、文字化けしたりカテゴリー分けがうまくいかないなど、トラブルが多いのが実情です。
その結果、手間とコストがかかるために古いバージョンのままアップデートできないウェブサイトが世界中にたくさん残ってしまう事態になりました。これはJoomla!の人気が落ちてシェアが減少する原因の一つになりました。

(※ただしJoomla!開発チームも、ユーザーからの要望に応えて、バージョン3系統以後は互換性のあるバージョンアップをしていくと表明しています)

 

【問題点2】セキュリティアップデートができない

古いJoomla!はサポート期限が切れているので、セキュリティーアップデートのプログラムを開発チームが提供しなくなっています。これは最新のハッキング攻撃に弱いということです。
ウェブサイトの不正な書き換えや情報流出の被害を防ぐために、古いJoomla!サイトの管理者は苦労を強いられています。

 

【問題点3】検索順位対策として不利

Googleなどの検索会社では、検索順位を決めるルールを常に新しく更新しています。それに対して古いJooma!のウェブサイトは何年も前のシステムなので、最新のSEO対策がやりにくいという問題があります。

 

【問題点4】スマートフォンへの対応の問題

古いJoomla!のウェブサイトは、スマートフォンが一般的になる前に制作されたものが多いので、スマートフォン対応できていないケースが目立ちます。

 

【問題点5】新しい機能に対応できない

画像スライドショーや動画ギャラリーやSNSへの対応など、ウェブの流行に合わせた新しい機能を使えないという問題もあります。

 

【問題点6】日本語の文献が少ない

シェア低下にともない、Joomla!について日本語で解説している書籍やウェブサイトが少なくなりました。
システムについて詳しくない方でも使えるように、日本語文献が豊富なWordpressをおすすめすることが弊社でも増えました。

 

 

 

 

 

 

古いJoomla!のウェブサイトをリニューアルするために。

 

IT通信株式会社は、Wordpressや最新バージョンのJoomla!への移行をサポートしています。

 

【サポート1】ウェブサイトのリニューアル

Wordpressや最新バージョンのJoomla!で、時代に合った機能とデザインを備えたウェブサイトを制作します。

 

【サポート2】スマートフォンへの対応

スマートフォンやタブレットなどの画面サイズに合わせて表示を変更できるレスポンシブ・デザインに対応します。

 

【サポート3】最新のルールに合わせてSEO対策

Googleなどによる最新の検索順位決定ルールに合わせて、ウェブサイトを一新します。

 

【サポート4】記事などの的確な移行

古いJoomla!のウェブサイトで掲載されていた記事を、最新のHTML5に対応させます。また文章の文字化けなどはないか、カテゴリー分けのミスはないかをチェックして慎重に移行させます。

 

【サポート5】画像&リンク書類の的確な移行

古いJoomla!のウェブサイトで使われていた画像がきちんと表示されるか、ダウンロード書類のリンク切れなどはないかについてもチェックします。

 

 

 

 

古いJooma!のウェブサイトでお悩みの方は、IT通信株式会社にお問い合わせください。
県外からのご相談にも対応いたします。

当社は、2019年8月にiSSO:2018(Information Security Standard of Okinawa)を認証取得しました。

iSSO認証とは沖縄発の情報セキュリティ規格で、組織の増大するリスクへのマネジメントとそのコスト対応といった二面性に配慮しつつ、組織の健全な発展とセキュリティ強化を目的とした認証です。個人情報についての適切な保護措置のみならず、世の中の急速なIT化による情報量の拡大および集積にも対応すべく、管理方法もISO27001基準などの国際標準に上位整合する仕組みを導入しています。

今後、当社は規格の認証を継続して維持しながら、お客様に信頼のいただける企業を目指し、努力を重ねていきたいと思います。

※当社の「情報セキュリティ方針」につきましてはこちらのページをご覧ください。

 

 

 

 
適合証明書(iSSO協議会) 適合証明書(外部専門審査機関)

ウェブサイト更新に特化したサポートメニュー開始のお知らせ。

ホームページ更新サポート

ホームページの更新にお困りではありませんか?

ずっと更新していない  サイトを管理できる人がいない  他社制作のサイトでもOK

ホームページを作ったけど忙しくて更新作業が滞り、思ったような効果をあげられていない。移転したので住所とマップを早く修正したい。メニューが新しくなったので入れ替えたい。退職した社員の写真が掲載されたままになっている……。そんなホームページのさまざまなお悩みを解決するのが、「ホームページ更新サポート」です。他社様で制作したホームページでもOK。先ずは一度ご相談ください。
※都度更新のほかに安心の年間サポートによる対応も可能です。ご希望に沿った保守・管理内容でのサポート・メニューをご用意いたしますのでお気軽にご相談ください。

 

1ページ1万円から記事更新できます。(※文章やお写真などの原稿はすべてご支給いただいた場合。)

 

こホームページ更新サポート

 

 

更新の依頼から掲載まで

  • 弊社での更新が可能か調査いたします。
    ※必要に応じてサーバーへのログイン情報などをご提供頂きます。
     
  • 修正・更新内容を詳しくお伺いし、更新費用の総額お見積をご案内します。
    ご了承頂けたら作業開始となります。

  • プロのデザイナーが修正作業を行い、弊社テストサーバーにて内容をご確認いただきます。
     

  • ご了承頂けたら公開作業へ入ります。
     

 

※「文章制作」「写真調整」「お急ぎ納品」などにも対応いたします(料金別途)

【特集】「中小企業・小規模事業者等消費税軽減税率対策補助金」 軽減税率対策補助金(A-4型)のご案内

「中小企業・小規模事業者等消費税軽減税率対策補助金」 軽減税率対策補助金(A-4型)の
ご案内は終了しました

 

「中小企業・小規模事業者等消費税軽減税率対策補助金」 軽減税率対策補助金(A-4型)のご案内

 

「軽減税率対応POSシステム」の導入には補助金の利用がおすすめです。
 

「軽減税率対策補助金」を使えば費用の3/4を補助。POSレジシステム1台あたり最大20万円、1事業者
 あたり最大200万円までの補助が受けられます。


 

軽減税率対策補助金とは

複合税率への対応が必要となる小規模事業者に対し、対応レジの導入を行うにあたってその経費の一部(原則、費用の3/4)を補助する制度です。
※2019年9月30日までに導入し支払い完了したものが支援対象となります。

 

軽減税率対策補助金を申請するには

  • 補助対象は中小企業・小規模事業者

    軽減税率対象商品を将来にわたり継続的に販売するために複数税率対応レジを導入又は改修する必要のある事業者であること(その他詳細はお問い合わせください)。

  • 補助率および補助金上限額

    次の区分毎において補助対象経費に補助率を乗じた額となります。ただし、補助金上限額を上回ることはできません。

 

POSレジおよびPOSシステムの導入

区分 補助率 補助金上限額
1-1. POSレジの導入 3/4・1/2 *1 1台あたり上限20万円 *2
  レジ付属機器等 3/4
1-2. 設置に要する経費 導入するPOSレジの台数×20万円が上限額 *3
2-1. POSシステムの導入 3/4 POSシステムの導入に要した経費を連携するPOSレジの台数で除して、これに1台当たりのPOSレジ(レジ付属機器等の額を含む)の導入
費用とを合算した額の上限が20万円 *3
  システム付属機器等
2-2. 設置に要する経費 連携するPOSレジの台数×20万円が上限 *3

1事業者あたりの上限額は200万円となります。(複数回申請する場合、あるいは、A型「複数税率対応レジの導入等支援」における異なる申請タイプで申請した場合を含む)

 

  • POS機能を有するソフトウェアを汎用端末にインストール等して利用する場合の汎用端末については補助率1/2となります。
  • POSシステムとPOSレジを合わせて導入する場合は、POSシステムの導入費用およびシステム付属機器等に係る経費は連携するPOSレジの台数で除して、これに補助率を乗じた額を各POSレジの1台あたりの額に加算して算定を行います
  • POSレジのみ導入した場合は、導入したPOSレジ台数×20万円が上限額です。POSシステムのみを導入した場合あるいはPOSシステムとPOSレジを合わせて導入した場合は、導入費と設置に要する経費を合算した額と、POSシステムに連携するレジの台数に20万円を乗じた額とのいずれか低い額が上限となります。

 

 

【特集】事業成長に活用できる補助金制度(2019年)

 

【特集】事業成長に活用できる補助金制度(2019年版)

 

  国や都道府県をはじめとした公的機関では、企業を支援するためにさまざまな補助金制度を設けていますが、これらは十分活用されているとは言えないのが現状です。理由は自社が活用できる補助金について知らなかったり、たとえ知っていても手続きが面倒だからと言って躊躇している企業があったりするからです。しかし次のような理由から補助金を活用するメリットはとても大きいものがあります。

 

メリット1:資金不足が解消される

補助金は融資などと異なり基本的に返済の必要がない資金です。たとえば事業の効率化や販売促進のアイディアはあるが、資金不足で実施できない場合、補助金を活用することで自社を成長の軌道に乗せることが可能となります。

 

メリット2:対外的な信用力が高まる

補助金を申請すると公的機関は企業の事業計画や将来性に関する審査を行います。つまり補助金を受けた企業は国や都道府県から“お墨付き”を得たことになり、結果として取引先や金融機関からの信用が高まります。

 

メリット3:さまざまなサポートが受けられる

国や都道府県にとって補助金を活用した企業が成果を上げることは最重要課題です。そこで専門家による無料経営診断を行ったり、必要に応じて補助金を受給した企業同士の紹介などを実施したりしています。

 

小規模事業者持続化補助金

これからIT化をめざす企業様へ

販路開拓・新規顧客の獲得のためのホームページやネット販売システム等簡易的なITツールの導入に活用できます。

 

補助額 : 対象経費の2/3を助成。最大50万円。
その他 : 商品カタログや販促用フライヤーの制作にも利用可能。

 

小規模事業化持続化補助金のご案内

 

時間外労働等改善助成金

生産性を高めながら時短に対応したい企業様へ

時間外労働の上限規制に対応し、生産性を高めながら労働時間の短縮等に取り組むためのIT化に活用できます。

 

補助額 : 対象経費の最大4/5を助成。最大100万円。
その他 : CTI導入やクラウドPBXによる拠点電話の内線化にも利用可能。

 

時間外労働等改善助成金のご案内

 

IT導入補助金2019

本格的なIT化を行いたい企業様へ

ルーティン業務を効率化するITツールや販売管理システム、顧客管理システムなどの導入に活用できます。

 

補助額 : 対象経費の1/2を助成。最大450万円。
その他 : 貴社の業務にきめ細かく対応したツールの組み合わせ導入が可能。

 

IT導入補助金2019のご案内